コンピュータ活用ガイド
ハイテクを駆使した商品も街にはあふれています。ガラス繊維の釣り竿、形状記憶合金を織り込んだ下着、ハイビジョン（HDTV）古くはトランジスターのソニー、新しくはファミコングームの任天堂が、新しい技術を武器に市場を創造しました。成長分野には新規参入が相次ぎ、競争によって商品の価格が下がると、購買層も広がります。技術の進歩で工場の生産様式も変わってきました。自動車メーカーは車種ごとに生産ラインを分けていましたが、最新の工場ではいろいろな種類のクルマが同ヒラインで連続して生産されています。コンピューターによる自動組み立てラインが導入されて、多品種の商品を少量生産してもコストを上げずに、生産の効率を高める工程ができあがったのです。先端技術の応用範囲が広がるにつれて、産業はますます高度になり、そこから新しい産業や事業が生まれます。ロボットが導入されると工場で働く人は減り、コンピューターのプログラムを作成する人やシステムエンジニアは増えるといったように、技術革新は人の配置も変えていきます。
インターネットのユーザーに大きなインパクトを与えたのですが、もっと別なところにも大きなインパクトが及びました。それは、その大会の公式スポンサーとして巨額の資金を拠出していた、別の大手コンピュータ会社です。インターネットでオリンピックを流したスポンサーは、大会スポンサーではなかったコンピュータ会社でした。いまとなっては、どうしてそれが許可されたのかとても不思議ですが、当時はインターネットの「実験」ということでＯＫとなったようです。それはともかく、同じオリンピックに関わりながら、インターネットによるオリンピックが、少ない投資で大きな宣伝効果をえたことインターネットによる宣伝効果の大きさ、コスト・パフォーマンスのよさに、公式スポンサーだった大手コンピュータ会社は、たいへん驚き、くやしい思いをしたのです。このことがきっかけとなり、ビジネスの世界の多数の人間が、インターネットは、宣伝効果の面で大きな可能性があるのではないかということに気がつきました。つまり、インターネットの商業価値に、ビジネス世界が気づいた一大事件だったわけです。
「銀行の取引のほとんどは情報（デジタルデータ）のやりとりである」ということがいわれているが、「その情報とネット銀行ならではのリアルタイム（即時決済）性を接続」すれば、ＪＮＢやイーバンクの公営競技（競馬・競輪・競艇など）やスポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）投票といった、顧客にとっては新たなサービス（ネット銀行にとっては新たな手数料ビジネス）が提供できるようになる（ｔｏｔｏはイーバンクのみのサービス）。従来の「金融」とは少し異なり、ネット銀行は、これから先、たとえばセブン＆アイ・ホールディングスやイオンの提供する電子マネーやポイントプログラム、マイレージなどと連携し合い、ネット＆デジタルマネーによる第三の金融を目指している。